重厚な書である。現代社会の底流に横たわっている日本が挑んだ｢近代化｣の根源について考察、開示してくれる。学問の世界が専門化し各論化するのはやむを得ないが、｢日本近代についての総論｣を骨太に引き出している。まさに歴史を俯瞰し、綿密に深く入り、わしづかみする力を感ずる。
その日本の近代を形成したものとして｢政党政治｣｢資本主義｣｢植民地帝国｣｢天皇制｣の4つをあげ、｢なぜ、どのように成立してきたか｣を剔抉する。
19世紀後半に活躍した英国のウォルター･バジョットの示した｢英国の国家構造｣｢前近代の要素"固有の慣習の支配"から近代を特徴づける"議論による統治"を成り立たせるものは何か｣から、日本のこの4つを分析･解析する。いずれも根源は深く、成立への過程は激烈だ。｢幕藩体制の権力抑制均衡メカニズム｣｢文芸的公共性の成立｣｢明治憲法下の権力分立制と議会制の政治的帰結｣･･････。｢資本主義｣については不平等条約の打開や外債に依存しない意志のなか、｢自立的資本主義化への道｣として政府主導の殖産興業、租税や教育など4つの条件が示される。そして日清戦争、日露戦争を経て、国際的資本主義への道が分析され、さらにその没落の過程が示される。｢植民地帝国へ踏み出す日本｣では、三国干渉がいかに大きかったか、枢密院の存在、韓国統治の中心統監の権限をめぐる争い、文民と陸軍、帝国主義に代わる地域主義の台頭など生々しい。そして「日本の近代にとって天皇制とは何であったか」では、ヨーロッパのキリスト教の機能を見出せない日本の｢国家の基軸としての天皇制｣｢神聖不可侵性を積極的、具体的に体現された道徳の立法者としての天皇｣、そこで憲法外で明示した｢教育勅語｣等が解説される。とくに教育勅語の中村正直の草案を覆した井上毅の｢宗教教育から峻別｣された｢天皇自らの意思表明の形式｣への思考回路が鮮やかに示される。全体を通じ、世界の列強のなか、明治、大正、昭和初期の短期間に遂行を迫られた｢近代化｣への苦悶が重厚に語られる。
