｢命の経済｣への転換を訴える。昨年10月の出版だから、｢コロナ｣のデータは7月頃までが中心だと思う。2021年3月の現在、欧州では｢変異株が急増｣、日本では｢首都圏の緊急事態宣言が21日まで延長、下げ止まらない｣｢コロナのダメージが長期となり、観光･飲食･航空等の交通機関、そして医療体制と、持ちこたえられない所(倒産等)が出ている｣｢年内の完全終息は見込めない、重傷者も時々は出る(尾身茂会長)｣と厳しい状況にある。アタリ氏は、昨年夏頃までのデータを使ってだが、その本質と未来を観ようとしている。その背後にある分析は｢現在のパンデミックが過ぎ去っても別のパンデミックが訪れるだろう｣｢今回のパンデミックを外出禁止措置等で乗り切ろうとしても、疲弊した企業や医療等は、元に戻らないことがある｣ということだ。だからこそ｢命の経済｣への転換を図ろうというのだ。
パンデミックの歴史を語り、今回の未曾有のパンデミックに対して、中国には厳しく、ロックダウンの欧米のやり方を批判、"三密""マスク""手洗い"等の韓国･台湾等を褒める。そして、今後の世界は｢米中両国が衰退し、覇権国なき世界に向かう変化が加速する｣とし、EUの使命に言及する。そして、今回のことで｢自己と向き合う貴重な機会を得た｣｢テレワークの増大｣｢非営利活動の発展｣｢情報リテラシー｣｢心地よい時間こそ大切｣など、新しい動き、価値観が生まれていることを指摘する。
そして｢命の経済｣――。｢我々は、組織構造、消費、生産の形態を抜本的に見直す必要がある。経済活動を新たな方向に誘導しなければならない｣という。優先課題は｢治療薬とワクチン開発｣｢医療、予防、健康増進のヘルスケアの強化｣｢新たな対話の形、食生活を改める(少肉多菜、少糖多果、地産地消)｣｢密集型都市からの脱却｣｢医療とともに教育に力を入れる(遠隔教育、再就職の職業訓練、生涯学習、遠隔授業、失う社会性やグループ活動、スポーツ、社会活動への支援)｣｢文化と娯楽の未来｣･･････。パンデミック後の成長分野、健康･食糧･住宅･文化･スポーツ･教育等々、そして環境も国土保全も視野に入れた市場では満たせない莫大な需要へのシフト。それが｢命の経済｣だという。そして｢自動車、航空機、工作機械、ファッション、化学、プラスチック、化石燃料、ぜいたく品、観光などの企業が過去の市場を取り戻すことはない｣と指摘する。別のサービスへの移行を模索する一方で、｢観光業を救え｣｢持続可能な観光を模索せよ、一部の観光地への過剰観光ではなく、近場の観光も｣と提唱する。さらに地球温暖化が人類に危機を及ぼす一方で、それがパンデミックを引き起こす、リンクしていることを指摘する。こうしたパンデミックが100年に1回でなく、たびたび起きるとすると、全くその通りだ。警告と提唱の本。
