デフレの克服は日本にとって最大の課題だ。｢デフレと金融政策をめぐる論争は、混迷する現代マクロ経済学の反映だ｣と、吉川さんはいう。そして、日本の｢デフレ20年の記録｣をたどるとともに、マーシャル、ケインズ、リカードからクルーグマンまでの経済理論を概説する。デフレは｢貨幣的な現象｣であり、最も重要な変数はマネーサプライであるとする経済学の背後にある｢貨幣数量説｣――。それらに対して｢ゼロ金利のなかでは話は変わってくる｣｢マネーサプライのなかに解はない｣と指摘する。そして｢デフレの正体｣として｢生産年齢人口の減少｣の影響は小さく、経済成長にとって主役とは全くいえないとする。さらに日本経済の長期停滞は、デフレが要因であり金融政策が不十分であったという論に対して｢デフレは長期停滞の原因ではなく"結果"だ｣｢デフレに陥るほどの長期停滞を招来した究極の原因はイノベーションの欠乏にほかならない｣｢経済成長にとって最も重要なのは、新しいモノやサービスを生み出す需要創出型のイノベーションだ(低価格志向、安いモノへの需要のシフトであってはならない)｣｢日本のデフレは、90年代後半、大企業を中心に高度成長期に確立された旧来の雇用システムが崩壊し、変貌し、名目賃金が下落したことが大きい｣などと指摘する。
｢流動性のわな｣から脱出し、このデフレの下でいかに｢将来｣の期待インフレ率に働きかける政策が重要なのか、その基本的考え方を提起している。経済論争そのものだ。
