「家族の幸せ」の経済学.jpg「データ分析でわかった結婚、出産、子育ての真実」が副題。「帝王切開なんてダメ、落ち着きのない子に育ちますよ」「赤ちゃんには母乳が一番。お母さんの愛情を受けて育つから、頭もよくなるんだよ」「子どもが3歳になるまでは、お母さんがつきっきりで子育てしないとダメ」など・・・・・・。それは「真実」なのか、「神話」「思い込み」「間違い」なのか。データ分析をし、わかりやすく解説する。

結婚の経済学――「男性の5人に1人、女性の10人に1人は生涯独身」「キャリア女性ほど、結婚のメリットは減っている」「カップルの2割がマッチングサイトで出会っている」。赤ちゃんの経済学――「帝王切開はお母さんと赤ちゃんの健康に悪影響を及ぼしかねないが、帝王切開で生まれた子どもは問題がある子どもだというような偏見は誤り」「母乳育児で生後1年間の胃腸炎と湿疹が減少するが、肥満・アレルギー・喘息防止効果や知能・行動面の長期的効果は確認されていない」。育休の経済学――「育休があれば仕事への復帰もスムーズだが、長い育休は逆効果となる」「子どもにとって育つ環境は重要だが、育児をするのは必ずしもお母さんである必要はない(良い保育士さん)」「育休3年制は無意味、1年がベスト」「給付金の充実よりも保育園の充実を」。

イクメンの経済学――「男性の育児休業取得率は増加傾向ながら低水準」「北欧では7割のパパが育休を取得」「育休をとるパパの勇気、上司の勇気は伝染する。影響大」「育休取得はお父さんの所得をわずかに下げるが、家族のライフスタイルが変わる」。保育園の経済学――「幼児教育は、子どもの知能指数のみならず、意欲、忍耐力、協調性を含む、社会情緒的能力を改善し、人生に大きな影響を与える」「知能より、軋轢を生む問題行動を減らす効果がある」「子どもの発達を改善する効果は、恵まれない貧しい家庭で育つ子どもたちに強く表われる」「保育園は、母親の幸福度も上げる」。離婚の経済学――「3組に1組の夫婦が離婚しているというが違う。2015年の有配偶者離婚率は1000人あたり16.7件」「離婚そのものが子どもの発達に悪影響を及ぼすというよりも、離婚が生み出す貧困が悪影響を及ぼす」「諸外国では共同親権を導入済み」「必要なのは子どもへの直接支援」。

丁寧にデータ分析してくれている。

プロフィール

太田あきひろ

太田あきひろ(昭宏)
昭和20年10月6日、愛知県生まれ。京都大学大学院修士課程修了、元国会担当政治記者、京大時代は相撲部主将。

93年に衆議院議員当選以来、衆議院予算委・商工委・建設委・議院運営委の各理事、教育改革国民会議オブザーバー等を歴任、公明党前代表。元国土交通大臣、元水循環担当大臣。

現在、衆議院議員、党全国議員団会議議長、東京第12総支部長、首都直下地震対策本部総合本部長、現代中国研究会顧問など。

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