分断、格差が問題となる社会。貧困、虐待、想像絶する過重労働やハラスメント･･････。眼前にある実態を極めてリアルに描き出すとともに、そのなかで生き、生き続けなければならなかった33歳になる男同士の友情と葛藤と戦い。残酷と悲惨、むごさのなかでの人間の宿業、哀しさ、弱さ･･････。哲学を超えるような諦観のなかで生きる姿が、やるせないほど胸底に迫る。「どうしようもなく暗い夜も、必ず夜が明ける」「苦しかったら助けを求めろ」「自分には、困ったときにあらゆる人に助けてもらう権利がある。どんなクズでも、ダメな人間でも、生きてるから権利があるんじゃないの」「気張らず、正直に生きる。守るとか、言い返すとか、敵を作って、身内の悪いところは見えないようにする。それって不健康。勝つことが目的ではなく、続けることが目的なんだから」･･････。
「お前はアキ・マケライネンだよ！」と「俺」はアキ(深沢暁)に声をかける。高校1年生の時だ。アキは身長191cm、頬には深く皺が刻まれ、3、4人は殺して埋めてきたような風貌で入学式に現れ、とんでもない暗い空気を発していたが、オドオドしていた。アキ・マケライネンは、映画「男たちの朝」に出たフィンランドの俳優だ。「俺」は普通の家庭に育ったが、父親が交通事故で死亡して貧しい家庭と転落し、アルバイト生活を余儀なくされる。アキは母子家庭、母親にネグレクト、虐待され、ひどい吃音で小中学校時代も身を隠すようにオドオド生きてきたが、「お前はアキ・マケライネンだよ！」の一言で人生は一転、勇気を持って級友の中に入っていった。2人はかけがえのない存在となったのだ。そして大学卒業後、「俺」はテレビ制作会社に就職、これが想像絶するパワハラ横行のブラック企業、心も体もズタズタになり、手首を何度も切るに至る。一方アキは、その異形ぶりから劇団に入るが、あまりにも理不尽な仕打ちに遭い、これも心身を壊していった。33歳の今に至るまで、苦労などと言うものではない、心身ともに疲れはて、社会から踏みつぶされ、はじき出されていく。そんななかで、幼き頃からアキは日記をつけていた。
「生きるとは」「生き続けることとは」「人が生きるために真に必要なものとは」「救いの手とは」を、絶妙な筆致と問いかけの深さで迫っていく。凄みのある力作。
「英米型資本主義の終焉」が副題。「新しい資本主義」が論議となっているが、原さんは、もう20年も前から「公益資本主義」を提唱し続け、政権中枢でも具体的に提案を行っている。低成長と格差、新しいリーディング産業が日本の最重要課題となっている今こそ、本格的にこの提案を現実に展開する時だ。
「株主資本主義や金融資本主義に代わる新しい資本主義こそ、公益資本主義だ」「トランプ誕生を見ても、その背景には生活に対する一般大衆の不満や不信がある。富裕層がより豊かになり、中間層は貧困層に転落し、産業を衰退させ、給与を低下させるのが英米型資本主義のゼロサムゲームだ」「会社は株主のものという英米流株主資本主義では、経営陣は短期利益を、短期決算ということもあって迫られ、中長期投資は軽視される。株主とCEOなど一部が極端に潤い会社は従業員の賃金を下げ、会社の資金は奪われ、中長期の研究開発力への投資も削られる」「株価を上げるために人員は削減され、ROE(自己資本比率利益率)のために、分母である資産を縮小し研究開発をしなくなる。それで、自社で育てるのでなく、M&Aで既存の技術を買い、また捨てる。新しい産業や技術は生まれなくなる」「こんなマネーゲームの資本主義を続けていたら、格差は広がり、真の成長産業は生まれない」「日本こそ新しい資本主義のモデルに」と強く訴える。
「公益資本主義の三原則(3本の矢)は、社中分配(社員、顧客、取引先、地域社会そして株主のステークホルダー)と、中長期投資と、起業家精神による絶え間なき改良改善だ」「株主への1株当たりの配当額を数円減らすだけでも、従業員への分配額は一気に上がり、新事業への投資額も増える」「株価優先から生ずる粉飾決算(エンロン、東芝)」「自社株買い、時価総額至上主義は間違っている」「四半期決算重視が生み出した不正会計」「社外取締役は健全な企業経営の番人というより、株主利益の番人となりかねない。株主の代理人ではいけない」「ウォールストリートのトレーダーのマネーゲームにしてはならない」「市場万能主義が健全な市場を壊す」「レーガン政権で始まった市場原理重視、規制緩和、富裕層への減税の株主資本主義(新自由主義と結びつく)」「シリコンバレーに真のベンチャーはいなくなった」「公益資本主義は日本の文化や伝統にあった資本主義のあり方だ」･･････。
公益資本主義の理念で、株式市場、会計制度、法制度、税制等のルールを改めて、新しい投資の仕組みを考えよう。日本が新しい公益資本主義の先頭に立とう。日本にはできると熱く語る。公益資本主義の12のポイント(ルール)を示し、「会社は社会の公器」と提起する。
