2006年の第135回直木賞受賞作。29歳での受賞でも話題となったが、実力は相当なもの。
東京の南西部にある"まほろ市"が舞台となっており、町田市にあたるようだ。便利屋・多田とその高校の同級生の変人・行天が主人公で、いわば社会からの"はみだし者"。
右肩上がりの希望があるわけではないし、家族という居場所もないが、何か等身大の軽妙、自由がただよう。親子の関係も社会とのつながりも"うす味"だが、しかしそうしたなかにも内面にはシビアな過去が沈潜し、それが時折り顔をのぞかせる。
郊外の町という設定それ自体が、そうした内面をもちつつ、"軽く"生きる姿をより浮き彫りにする。人生や社会を考えさせる力がある。
「人を動かすのはロゴス（理論）ではなくパトス（情念）だ」（アリストテレス）
「コメントが凡庸。質問がぱっとしない。――多くの日本人に共通する対話の二大弱点だ。当たり障りのないことしかいえない。ふだんから核心に斬り込もう、本質に迫ろう、という意識で話をしたり聴いたりしていないので鍛えられない」
「対話はおしゃべりではない。脳に汗をかいているかどうかだ」
――理性的に論理的に議論をすることを重んじたギリシャ人。
「二人してともに道行けば、一人が先に気づくもの」（プラトン）として、相手があるからこそ新鮮な発見、気づきがある。
哲学は「人間としてどう生きるかという根源的な問いを考え続けること」であり、考え続けることをやめない姿勢こそ哲学の根幹。思考停止状態に陥ることを古代ギリシャ人は「アポリア」（袋小路にはまってしまう）と呼んだ。思考し続けることが哲学的姿勢であり、それは、価値の順位付けがはっきりして判断がブレない人だ。
対話の哲学、哲学の対話、「ギリシャは哲学によって立つ」ことを解説している。
東日本大震災の復旧・復興――そのなかで「がれき処理」と「除染」は最重要課題。遅れに遅れていることは明らか。しかも実際に現状がどうなっているか、どう対策が行われているかが、伝わってきません。そこで11日、環境省に南川事務次官をはじめ担当の責任者を訪ね、現状を聞くとともに、被災地現場からの切実な声を紹介。強力な推進を訴えました。
2246万トンに上る震災がれきは、仮置き場への搬入されたのが約75％、最終処分されたのは181万トンでわずか8.1％。私は「今後２年間で、全てのがれきを最終処分するという目標を掲げているが、このままでは困難だ。なんとしても達成しないと復興への道が開けない」「東北被災地沿岸の37市町村で態様は異なる。自己処理ができるという市もあれば、広域で助けてほしいと悲鳴をあげている自治体もある。政府として広域処理がなぜ必要かを、もっと実態に即して説明することが大切だ」「放射能についても受け入れ側自治体に対し、政府として責任をもった説明と理解を求めることが不足している。政府の甘さと説明不足がある限り、不安を払拭できない」などと指摘。
福島県の除染についても、「高圧洗浄や表土の削り取りが行われたとしても、まき散らしたり、盛土しているだけでは除染にならないとの不安が多い。その行き着く先の除染や洗浄した水自体を処理することが大切だ」と技術開発も含めた積極的除染を求めました。これに対し、環境省からは、実情の説明とともに、更に推進することの決意が述べられました。
現場の悲鳴を真正面から聞いて、真剣に取り組む姿勢が政府民主党には欠如しています。政治は結果、まずやるべきことがある――私はしっかり動く決意です。
空腹になると｢生命力遺伝子｣が発動する。十分な栄養をとれば元気になるというのは、健康の秘訣ではない。逆に食べ過ぎは病気の始まり。飽食によって、飢餓の時しか発現しない｢生命力遺伝子｣が働かない。飢餓(危機)のときこそ人類のもつ生命力遺伝子がオンになり、パワフルに生き延びることができる。糖尿病は、あらゆる捕食器官が退化していく病気だ、という。
食生活を考えよ。一日一食でよい。"一物全体"の完全栄養による一日一食の食事と早寝早起きを実行せよ。つまり、｢空腹｣｢完全栄養｣｢睡眠｣が健康法で大事だ。一汁一菜、その睡眠は夜の10時から夜中の2時までのゴールデンタイムに。また、野菜は葉ごと皮ごと根っこごと、魚は皮ごと骨ごと、穀物は全粒で――ズバズバと南雲さんは言っている。話題の書。
「中国の大国化、米国の戦略転換」と副題にある。
「中国が超大国として米国を抜く時代が将来必ず来る」「米国は日本より中国を重要と判断して行動する」――その前提に立って、日本人（政治家）は、真剣に考えよと、孫崎さんは数々の文献、歴史のなかでの発言を丁寧に引いて主張する。
米国は今、東アジア政策で
(１)伝統的な日米関係を重視する
(２)米中二大国（G２）が世界を調整する
(３)米国は部分的撤退を図るが、その分同盟国に穴埋めさせるオフショア・バランシングに立つ
(４)関係国が国際的枠組みを作る
――この四つの選択肢を考察している。
米国といっても人によってその主張は様々であることは事実だが、孫崎さんが日米の学生たちに問いかけたところ、日本人は(１)、米国の学生はほとんど(３)だったという。
日本にとって東アジアには経済的な緊密度の加速とともに、「領土問題」というトゲもある。中国と東南アジア諸国との間にも歴史的にも、経済的にも心情的にも摩擦がある。また、米国のアジア戦略、中国の軍事戦略や国内事情、そして、ロシア、北朝鮮、東アジア諸国等の状況を分析、東アジアのパラダイム変化を日本は認識せよ、平和的手段を模索せよ、実質的な複合的相互依存関係の構築を促進せよと主張している。
孫崎さんの声を直接聞いているような強い主張性とともに、戦略性なき日本への慨嘆まで伝わってくる。
