政治コラム　太田の政界ぶちかましCOLUMN

シカゴ、リオデジャネイロ、マドリード、そして東京。2016年の夏季五輪招致に名乗りをあげる４都市の招致レースが大詰めを迎えつつある。開催都市の決定は今年10月。コペンハーゲンで開かれる国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の総会で決まるのだ。

開催都市決定の重要な判断材料になるのがＩＯＣ評価委員会が作成する評価報告書で、その作成に向けてＩＯＣ評価委員13人が来日し、16日から19日まで「東京」を視察した。東京都にとってアピールする絶好の機会だ。委員は都が作成した開催計画の説明を受けたり、各競技会場予定地を見て回ったりもした。

東京が開催都市に決まれば、1964年（昭和39年）の「東京五輪」以来、ほぼ半世紀ぶりの開催だ。39年は、私にとって特別の思い出がある。

まず大学進学のために故郷を離れた年だ。10月10日に開幕した東京五輪の舞台となった国立競技場には京都から駆けつけ、券のなかった私は、次々と入場する各国のアスリートたちに入り口付近で手を振って見ていた。ちょうど開幕９日前には、「夢の超特急」と呼ばれた東海道新幹線が営業運転を始め、高度経済成長期の息吹を感じさせた。ちなみに、公明党の結党の年でもある。

特別な思いは私だけではない。東京五輪招致に向け、スポーツ界の関係者が集まった13日の決起集会で、森喜朗元首相、石原慎太郎都知事らも前回の東京五輪の思い出を述懐していた。それぞれが思い出を共有できる。これだけでも五輪招致は大きな意義があるし、とくに若者にはそうした機会を提供したい。

前回の東京五輪は、東海道新幹線や首都高速道路の開通など社会資本が整備されて日本の経済成長の原動力になった。今回は違う。地球温暖化対策として都市の緑化、校庭芝生化といった「環境都市」構想、若者が希望を持てるような「未来への投資」など、成熟した都市モデルを示すことができる東京五輪になると信じている。「低炭素・環境五輪」「半径８キロ以内に施設を集中させるコンパクト大会」「安全都市」「おいしい水や食事」など東京のアピールポイントは多い。

未来に向けた日本の希望の光、いわば新しい日本を示す象徴的なイベントとして五輪招致を成功させたい。そのために最も大事なのが国民的な盛り上がりだ。それが招致成功のカギを握っている。