空腹になると｢生命力遺伝子｣が発動する。十分な栄養をとれば元気になるというのは、健康の秘訣ではない。逆に食べ過ぎは病気の始まり。飽食によって、飢餓の時しか発現しない｢生命力遺伝子｣が働かない。飢餓(危機)のときこそ人類のもつ生命力遺伝子がオンになり、パワフルに生き延びることができる。糖尿病は、あらゆる捕食器官が退化していく病気だ、という。
食生活を考えよ。一日一食でよい。"一物全体"の完全栄養による一日一食の食事と早寝早起きを実行せよ。つまり、｢空腹｣｢完全栄養｣｢睡眠｣が健康法で大事だ。一汁一菜、その睡眠は夜の10時から夜中の2時までのゴールデンタイムに。また、野菜は葉ごと皮ごと根っこごと、魚は皮ごと骨ごと、穀物は全粒で――ズバズバと南雲さんは言っている。話題の書。
「中国の大国化、米国の戦略転換」と副題にある。
「中国が超大国として米国を抜く時代が将来必ず来る」「米国は日本より中国を重要と判断して行動する」――その前提に立って、日本人（政治家）は、真剣に考えよと、孫崎さんは数々の文献、歴史のなかでの発言を丁寧に引いて主張する。
米国は今、東アジア政策で
(１)伝統的な日米関係を重視する
(２)米中二大国（G２）が世界を調整する
(３)米国は部分的撤退を図るが、その分同盟国に穴埋めさせるオフショア・バランシングに立つ
(４)関係国が国際的枠組みを作る
――この四つの選択肢を考察している。
米国といっても人によってその主張は様々であることは事実だが、孫崎さんが日米の学生たちに問いかけたところ、日本人は(１)、米国の学生はほとんど(３)だったという。
日本にとって東アジアには経済的な緊密度の加速とともに、「領土問題」というトゲもある。中国と東南アジア諸国との間にも歴史的にも、経済的にも心情的にも摩擦がある。また、米国のアジア戦略、中国の軍事戦略や国内事情、そして、ロシア、北朝鮮、東アジア諸国等の状況を分析、東アジアのパラダイム変化を日本は認識せよ、平和的手段を模索せよ、実質的な複合的相互依存関係の構築を促進せよと主張している。
孫崎さんの声を直接聞いているような強い主張性とともに、戦略性なき日本への慨嘆まで伝わってくる。
著者はスタンフォード大学ビジネススクール教授。
｢権力なんてほしくない、上に行こうとあくせくするのはみっともない――と迷う人がいるが、権力や地位はあった方がよい。イギリスの中央官庁で働く公務員を対象とした研究では、ヒエラルキーの底辺にいる人は、頂点にいる人と比べ、死亡率が4倍も高い｣｢権力はリーダーシップの一部であり、何かを成し遂げるためには欠かせない｣――。
｢権力｣を手にするためには7つの資質がいる。
｢何としてもやりとげるという確固たる決意｣
｢周りにも伝染する死にものぐるいのエネルギー｣
｢目標達成に欠かせない業務への集中｣
｢学習や成長に不可欠な自己省察｣
｢自信｣
｢親身になれる(他人の考えや感情を正確に読みとれる)共感力｣
｢体内に活火山をもつ闘争心｣
――を紹介する。
限りなく多くの人を具体的に調査･研究し、いかにも米社会らしく自由自在にその成果を述べている。
太田あきひろです。
長い冷たい冬が終わり、春本番となります。
今、街を歩き、企業とも懇談して、必ず問題として出るのは「ガソリンの高騰」「電気料金の値上げ（東電）」――です。「円高・デフレ」「電力不足」「政治の混乱」がこれまでの悲鳴の３点でしたが、今、急速に「ガソリンの高騰」「電気料金の値上げ」が加わっています。
介護施設を訪れると、「介護報酬が４月から事実上、引き下げられる。それに電気料金が上がる。送迎があるので油の高騰も痛い。弱小の施設は、深刻で、閉鎖も考えざるを得ないところも出るぐらい厳しい」と悲鳴をあげています。鍍金や鋳物業界、クリーニング業界......。不安と悲鳴です。
ガソリン・油――。「景気の下落要因になる」「中小企業の目配りを」「業種ごとの詳細な緊急調査と対応を」「東日本大震災の被災地の生活弱者や漁業や建設業への支援を」――２６日、私が資源エネルギー庁長官に強く要請したことです。
２００７年、福田政権の時も異常な原油高騰がありました。私も随分現場を回り、「福祉灯油」や漁業の燃油の特別支援、中小企業への支援を行ないました。今の民主党政権は、何もやらない。動きすらない。緊急対策の集中討議も見えない。討議といえば"消費税上げ"のガタガタ論議。"民の憂い"に対する急所がはずれています。
電気料金の値上げ――。大口の企業といってもかなり関係しています。民主党政権は困っている中小企業にも、ましてや介護施設などに心は及んでいない。一昨日、関東地方知事会が東電と交渉。企業向け電気料金引き上げの中止を求める要望書を、首相、経産相、東電に提出しました。出席した知事に直接聞くと、「具体的に一寸聞くとシドロ、モドロ」「あきれたが、４月１日までにあと３日しかない」と怒りと焦りを語っていました。３カ月後には一般家庭の１０％値上げがスケジュールに入っています。現場は本当に不安のなかにあります。
政府は何をしているか、分からない。東電に対して公的資金を入れるというのに、直面している問題に取り組んでいるような姿勢もない。中小企業には、丁寧に具体的に説明をしないといけない――これまでの経験からとくにそう思います。現場の悩み、不安を放置する"鈍感政治"を変えないと、政治は国民から見放されます。
