ウィルチェック氏は最先端の理論物理学者で2004年にノーベル物理学賞を受賞している。
副題に「創業への極意を探る」とあり、創業者が語る成功の５つの条件が述べられている。これほどの経済の激震のなかで倒産も吸収合併もされないで、逆に大
きく伸びている７社（ＡＯＫＩホールディングス、ニトリ、ファンケル、カプコン、スターツコーポレーション、ドトールコーヒー、富士ソフト）が紹介されて
いる。
堺屋さんは、（1）気質―好奇心旺盛と正義感とお金儲け（２）アイデア―ビジネスモデルにいたる構想（３）見通し―嗅覚と先見（４）勇気―覚悟と見切り（５）少しばかりの好運――の５つをあげる。
いずれの会社もしっかりした理念、コンセプトがあり、常に勇気をもって前に進めている。似鳥さん、鳥羽さんなど７人はいずれもそれぞれすごい。
いずれの会社もしっかりした理念、コンセプトがあり、常に勇気をもって前に進めている。似鳥さん、鳥羽さんなど７人はいずれもそれぞれすごい。
グローバリゼーションのなかで、21世紀の世界の安全保障をどう考えるか。ブレア政権の外交戦略、EUの安全保障戦略の基盤となる「新リベラル帝国主義」
を提唱したロバート・クーパーは、3つのカテゴリーに分類して考える。国家としての発展度・成熟度からいって「プレ近代（国家以前のカオス）」「近代（国
民国家）」そして「ポスト近代」だ。そしてEUが常に念頭にあると思うが、「近代」に属する国民国家群が、国境線を絶対視して内政と外交を峻別する「近
代」を脱却してポスト近代的関係を構築することだという。
外交に関して５つの提言をしている。「外国の人間はわれわれとは違う（マスメディアが大衆文化を地球規模に広げても、その国の人々と生活を同じくし、同じ
空気を吸ってはじめてわかる）」「結局のところ、大事なのは内政である（外交政策は国内事項を外部へ投影、グローバル化は国内外の出来事の区別を溶解させ
る）」「外国の人間に影響を与えるのは難しい」「外交政策は利益だけのために行うものではない（アイデンティティーが利益よりも優先される）」「解決でき
ない問題が生じたら、状況を拡大せよ」――世界の歴史的事実にふれつつ、巨視的に外交の原理を示している。
最近読まれているという。昨年までの数年間、こういう題名の本は｢公共事業悪玉論｣の大合唱にかき消され、全く見向きもされなかった。｢ムダな公共事業は
削る。必要な公共事業はやる｣｢不況期であれば必要な公共事業を前倒ししてでもやる｣｢国土のグランドデザインを21世紀型に描き、空港･港湾･道路の
ネットワーク、更に新しい時代の街づくりに努める｣――そうしたことは当たり前の責務でもある。治山･治水･利水･耐震もだ。藤井さんは、公共事業に関わ
る誤った風潮を論破している。
景気経済の低迷、デフレ、財政の厳しさのなかで、冷静な論議がされないと、もうこの国はもたない。
藤井さんは京大土木の教授だが、技術屋にとどまらず意欲的だ。
藤井さんは京大土木の教授だが、技術屋にとどまらず意欲的だ。
