アルツハイマー征服.jpgコロナ禍が世界を覆うなか、ワクチンの接種や副反応、争奪戦が連日報じられている。今、世界で約5000万人、2025年には日本で約700万人になるといわれる認知症のなかでも最大のアルツハイマー病。1906年にアロイス・アルツハイマーが発見し、60年代頃からアルツハイマー病と呼ばれるようになったこの病気に対し、世界のいかに多くの医学者、研究者、製薬会社等がこの正体をつきとめ、治療法を探そうとしてきたか。50年以上にわたる最前線のその苦闘を、患者や家族も含めて日・米・欧を徹底取材したドキュメント。コロナ・ワクチンが遅い、遅れているというが、本書を読めばいかに早く接種に至っているか、多くの人の努力がいかほどのものかと思う。

アルツハイマー病の解明は、家族性アルツハイマー病の人々の苦しみの上に築かれてきた。「アルツハイマーが発見した時から『老人斑』と『神経原線維変化』とその病理として診断、治療法を模索してきた」「患者の脳内ではアミロイドβの蓄積が始まり、神経原線維変化が細胞内にたまる」「アルツハイマー病遺伝子をめぐり、神経センターと弘前大のチームは、突然変異の場所を14番染色体の800万塩基まで絞り込む」「トランスジェニック・マウスの開発」「エーザイの闘争、初の治療薬アリセプト誕生」「天才科学者デール・シェンクによるワクチン療法の発見」「根本治療薬としてのワクチンAN1792の治験と副作用」「推進する研究者ラエ・リン・バークの発症」「エーザイに待ち受ける特許の崖」「バピネツブの副作用」「アデュカヌマブの発見」「デール・シェンクの執念と襲いかかる病魔」「ワクチン療法から抗体薬への流れ」「治験にのしかかる時間と費用負担」「家族性アルツハイマー病を患った母の人生を語った日本女性の勇気」・・・・・・。

今日まで続く幾多の経験――「研究者から研究者へ知見は受け継がれ、共有され、ゆっくりとですが、確実にこの病気の解明は進みました」「本書を今も、この病気の解明と治療のために闘っている研究者、医者、製薬会社の人々、そして患者とその家族に捧げたい。いつの日か、この病気の苦しみが過去のものになることを願って」と結ぶ。多くの本が感謝の言葉で結ばれるが、本書ほどその言葉が身にしみたことはない。


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暑い日差しとなった15日(土)――。地元を歩きました。足立区では今日からワクチン接種が始まりました。区からも、公明党区議からも進捗状況の報告をいただきました。準備に相当、力を注いだ緊張感が伝わってきました。北区でも「昨日、ワクチン接種をしました」「接種日が決定しました」などの声を直接うかがいました。スムーズに接種できるよう、党のネットワークを最大限に活かして連携を取ります。

本日21時「出没!アド街ック天国」は「渋沢栄一が愛した街北区飛鳥山」です。 大河ドラマで話題の渋沢栄一翁が晩年30年を過ごした、私の地元でもある 「飛鳥山」の特集です。楽しみですが、飛鳥山の「渋沢栄一大河ドラマ館」は、今日も緊急事態宣言のため休館です。


利生の人.jpg鎌倉末期から建武の新政、南北朝時代と複雑・混沌の激動期。足利高氏(尊氏)は、帝方で奮闘する楠木正成に呼応するように立ち上がり、鎌倉幕府を倒す。後醍醐天皇の建武の新政が始まるが、急進的な改革は混乱を生み、武家も公家も私利私欲と戦乱のなかでの確執を増幅させ、戦が止むことがなかった。その主役となった、後醍醐天皇、足利尊氏、楠木正成は、時代の運命に翻弄され、引き裂かれていくが、心の奥底の心では深く結ばれていたことを描く。「太平記」に始まり、今日に至るまでのあまたあるこの時代の史実書、小説に、新鋭の小説家が骨太に挑む。傑作。

利生の国を成す――。正成も尊氏も後醍醐帝も、覚心禅師の法燈の禅を心中に共有する。3人とも「もとをただせば法燈の志をきっかけとして、利生の国を目指そうとした。いまでも、それは変わらない。ただ役割が違う。それぞれの役割において、為すべくを為そうとしたとき、敵味方に分かれた」「衆生に仏の利益を垂らすことを"利生"という。ならば、衆生がみずからの本性を尽くして利生を成し合う国こそが、悟れる国なのではないか。・・・・・・正成は、ひとりの同門と出会う。それが御醍醐帝だった。(後醍醐天皇は)法燈の禅に触れ、利生の志を持ちながら現実に為せず、それでも狂おしいほどにもがきつづける、すめらぎ」「法燈の禅――。出家ひとりの悟りに留まることを良しとせず、悟った者が今生で為すべきを、多くの衆生が俗世に在ったままで大きく悟る道を求める。正成はそこに道を求めた」のだ。過酷なる不条理の俗世に「是の法を行ずる」のだ。

最後の「湊川」の戦い。足利との和睦を進言する正成。容れられず最前線に立つ正成の戦いと、対する尊氏の正成を思う心情と慟哭。「命を、数にするな! それを失わせる戦を起こす覚悟が、その命をすべて背負うと決められた楠木殿のお覚悟が、何故分からん!」という尊氏の怒気が本小説の最後まで貫かれる。最後に京都・嵯峨野の寺院の墓所に並ぶ足利と楠木の家紋が描かれる。学生時代、京都に住んでいた私も知らなかった。1330年代の複雑な激動の時代の軸が見えてくる。


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11日、衆議院情報監視審査会を開催し、「令和2年 年次報告書」を全会一致で取りまとめ、大島理森衆院議長に提出いたしました。

私の所属する、この情報監視審査会は、制度を所管する政府担当部署及び特定秘密を指定している行政機関からの特定秘密の指定等の実施状況に対して説明聴取及び質疑などをするものです。今回の報告書は、昨年2月1日から、本年3月31日までの当審査会の活動を取りまとめたものです。


日本企業の復活力.jpg戦後の日本を襲った4つの経済危機――オイルショック、バブル崩壊、リーマンショック、そして今回のコロナショック。日本はこれまでこれらの危機を「危機はチャンス」と乗り越えてきた。しかもコロナ感染の影響を欧米に比べて小さく抑えることができている。「このコロナショックを奇貨としてプラス効果を生み出せるポテンシャルも日本企業はもっている」「自粛を萎縮にしてはならない」「現在、日本企業は十分な経営体力をつけており、"背伸び"にも見える『オーバーエクステンション投資(過度拡張)』が必要だ」「ポストコロナの人材を育て、日本と海外の人材交流をもっと増やせ」「日本企業の復活とさらなる発展の可能性は十分にあり、ここは日本企業の正念場であり、分水嶺だ」と、日本企業の歩むべき道を描く。

ポストコロナで日本企業に大きなインパクトを与えるのは「世界経済の勢力図の変化、グローバリゼーションのブレーキ、デジタル化の加速」の3つ。「テレワークがあぶり出した日本の危機、そのプラスとマイナス」は、コロナショックのインパクトの大切な部分で、「働かないオジサンのあぶり出し」「場の共有による情報の受発信の意義(フィジカルに集まる)」「日本の組織マネジメントや雇用慣行の非合理の弱点をあぶり出す」。「ゆでガエル」に熱湯を浴びせ、改革が否応なく迫られるチャンスだと指摘する。「コロナショックによるデジタルインパクト」もそうだ。日本はGAFAMなどのプラットフォーム分野で劣後したが、ポストコロナで日本らしい「部品」「アナログベース」「ラストワンフィート」のヒトとITの巧妙や組み合わせで勝負できる。「顔認証をはじめとするアナログベース・デジタルシステムで日本企業は戦える。日本企業にとっては面白い時代になりそうだ」という。人材と投資が不可欠となる。

「逆張りのグローバリゼーション加速」――。国境でのブレーキが多少かかったグローバリズムとなる「ボーダーフルなグローバリズム」到来だが、「日本企業にとっては、この状況のなかであえてグローバリゼーションを加速することが必要だ」と指摘する。そして、ドーナツ型グローバリゼーションでなく、日本が従来とってきた「ピザ型グローバリゼーションで三方よし」「サービス産業のグローバリゼーションの可能性」を説く。ユニクロ、公文、セコム、丸亀製麺を例示する。さらに米中「新冷戦」は日本のチャンスという。「コロナショックが日本の産業を強くする」――不採算事業の整理とか、他事業との統合による拡大とか、ビジネスモデルの転換もコロナショックの産業インパクトだ。「製造業は2.4次産業へ、サービス産業は2.6次産業へ」と、本業を踏まえての構造転換を促す。

コロナショックの雇用・人事インパクトも大きい。「デジタル化加速でも、逆張りグローバリゼーション加速でも、人材の再配置や新しい人材の供給強化が必要」で、コロナショックの熱湯効果をチャンスとするのだ。「管理職の能力不足への対応」は、政治にも官僚にも当てはまることだ。評価基準は「人間力と実行力」だという。最後に、ある意味では最も基本的かつ重要な「成長への心理的エネルギーが最大の鍵」を強調する。日本企業はバブル崩壊の傷をまだ引きずっているが、「大切なのは自信」「自粛から萎縮へはなるな」「最重要の行動はオーバーエクステンション投資」「心理的エネルギーの源泉は利他の精神」という。そして「積極的に民間外交に貢献」「世界の産業図の再編成」という位の大きな志をもって「グローバリゼーション」「産業再編成」「デジタル化」に邁進してほしいと、勇気と希望、エールを送っている。

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プロフィール

太田あきひろ

太田あきひろ(昭宏)
昭和20年10月6日、愛知県生まれ。京都大学大学院修士課程修了、元国会担当政治記者、京大時代は相撲部主将。

93年に衆議院議員当選以来、衆議院予算委・商工委・建設委・議院運営委の各理事、教育改革国民会議オブザーバー等を歴任、公明党前代表。元国土交通大臣、元水循環担当大臣。

現在、衆議院議員、党全国議員団会議議長、東京第12総支部長、首都直下地震対策本部総合本部長、現代中国研究会顧問など。

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